マップに相談(Ask Maps)とは

マップに相談は、Googleマップに組み込まれた会話型の機能で、Geminiと連携して、条件の多い質問におすすめの場所や情報で答えます。英語名はAsk Mapsです。Googleの日本の公式ブログでは、2026年8月7日に、日本で数週間かけて順次提供を始めると発表されました。

これまでのGoogleマップでは、「カフェ」「渋谷 ラーメン」のように短い言葉で探すのが一般的でした。マップに相談では、「充電できて、並ばずにコーヒーを買える場所」のように、条件をつないだ文章で質問できます。答えには候補の場所が地図と一緒に示され、続けて質問することもできます。

提供の経緯は次のとおりです。

時期公式発表の内容
2026年3月12日米国とインドで、Android版とiOS版から提供開始(英語の公式ブログ)
2026年8月6日日本、オーストラリア、ブラジル、カナダなどへの展開を発表(英語の公式ブログ)
2026年8月7日日本で数週間かけて順次提供を開始(日本の公式ブログ)

Googleマップ ヘルプでは、スマートフォンは検索バーの下の「マップに相談」から、パソコンはメニューの「マップに相談」から使うと案内されています。パソコンで使うにはWebGL(ブラウザで立体的な表示をする仕組み)が必要です。

参考:Google 公式ブログ:Google マップの新機能「マップに相談」を日本で提供開始

日本で使える機能と、まだ日本で使えない機能

マップに相談は、日本でも会話で場所を探す基本の機能が使えますが、一部の新しい機能は米国から先に始まっています。2026年8月6日の英語の公式ブログでは、料理の注文やホテル・イベントの検索、会話での情報の提案は、まず米国で提供し、ほかの国は今後としています。

機能日本での提供(2026年10月時点の公式発表)
会話で場所を探す、旅行の計画、混雑や交通のリアルタイム情報2026年8月7日から順次提供(日本の公式ブログ)
過去の会話の再開提供(履歴の設定がオンの場合)
Gmailとの連携(パーソナル インテリジェンス)日本の公式ブログで紹介。初期設定はオフで、利用者が選ぶ
料理の注文、ホテルやイベントの検索米国で先に提供。ほかの国は今後
会話や看板の写真からの情報修正の提案米国で先に提供。ほかの国は今後

店舗にとって特に注目したいのは、最後の「情報修正の提案」です。英語の公式ブログでは、利用者がマップに相談で会話しながら店舗の情報の修正を提案したり、店の看板の写真から営業時間を読み取らせたりできると紹介されています。提案された内容は、Googleマップの仕組みで正確さを確かめると説明されています。日本で始まれば、店舗に届く「変更の提案」が増えることも考えられます(推測)。

マップに相談の回答に使われる情報

マップに相談の回答には、クチコミ、場所に関する情報、リアルタイムの情報が使われると、Googleの日本の公式ブログで説明されています。数字としては、5億人以上の投稿者コミュニティのクチコミと、3億以上の場所に関する情報が挙げられています。

マップに相談の回答に使われる情報
Googleの公式ブログが挙げる3つの情報をもとに、Geminiと連携した機能が候補の場所を答える。回答には情報源のリンクが付く。

Googleマップ ヘルプでは、回答に付いた情報源のリンクから、もとの情報を確かめられると案内されています。また、AIによる回答は間違っていることがあり、重要な情報は複数の情報源で確かめるよう書かれています。

ビジネスプロフィールの各項目が回答にどの程度使われるかについて、Googleは詳しい説明をしていません(2026年10月時点)。ただ、Googleマップの店舗情報は、オーナーがビジネスプロフィールで管理し、利用者の提案でも更新される情報です。そのため、ビジネスプロフィールを正しく保つことは、マップに相談の回答の材料を正しく保つことにつながると考えられます。

店舗がMEOで見直すこと:ビジネスプロフィールとサイトをそろえる

マップに相談で正しく紹介されるために店舗が見直すべきことは、ビジネスプロフィールと自社サイトの情報を、正確に、同じ内容でそろえることです。会話型の質問は「今夜」「子ども連れで」「駐車場がある」のように条件が多いため、条件に答えられる情報が載っているかが大切になります。

Googleビジネスプロフィール ヘルプでは、ローカル検索の「関連性」を、検索語句とビジネス プロフィールが合っている度合いと説明しています。会話の質問でも、店の特徴が言葉で書かれていなければ、条件に合う店だと判断する材料が足りなくなると考えられます。

以下は見直しの目安です。公式の基準ではなく、公式の説明をもとにしたcurveの実務上の提案です。

見直す項目確かめること
カテゴリとサービス何ができる店かが、お客様の言葉で分かるか
ビジネスの説明店の特徴や得意なことを、具体的な言葉で書いているか
営業時間と特別営業時間祝日や臨時の営業時間まで正しいか
設備やサービスの情報(属性)駐車場、予約、支払い方法などが入っているか
写真外観・店内・メニューなど、来店前の不安を減らす写真があるか
クチコミへの返信質問や不満に、事実に沿って返信しているか
自社サイトの店舗ページ住所・営業時間・提供内容がプロフィールと同じか

なかでも、自社サイトとプロフィールの一致は見落とされがちです。次の節で説明するとおり、利用者の変更の提案は、ウェブサイトなどの公開情報で裏付けられると自動で公開されることがあります。サイトの営業時間が古いままだと、古い情報への修正提案が通ってしまうおそれがあります。

クチコミを集めるときは、Googleマップのポリシーに注意します。ポリシーでは、クチコミの投稿や否定的なクチコミの修正と引き換えに、金銭・割引・無料の商品などを提供することが禁止されています。

情報の「変更の提案」は4日以内に確認する

ビジネスプロフィールに利用者から変更の提案が届いたら、通知から4日以内に承認か拒否をします。Googleビジネスプロフィール ヘルプでは、「通知が届いてから 4 日以内に、提案を承認または拒否してください」と案内されています。

期限を過ぎた場合の扱いも書かれています。Googleビジネスプロフィール ヘルプによると、4日以内に対応しないと、ビジネスのウェブサイトなど一般公開されている他の情報で裏付けられる更新は、自動で公開されることがあります。また、ポリシーに沿うために必要な場合は、事前の確認なしに反映されることもあるとされています。

変更の提案に備えて、店舗側で決めておくことは次のとおりです。

  1. 通知を受け取る人を決める:メールや管理画面の通知を、確実に見る担当者に届くようにする
  2. 確認の頻度を決める:4日の期限に間に合うよう、少なくとも週に2回は確かめる
  3. 正しい情報の元を決める:営業時間や電話番号の正しい値を、社内の一覧で管理する
  4. 自社サイトを先に直す:店舗の情報が変わったら、プロフィールとサイトを同じ日に更新する

Googleマップに表示される情報が、オーナーの知らないうちに変わっている場合もあります。Googleビジネスプロフィール ヘルプでは、Googleが変更した情報はプロフィールの編集画面で青い文字で表示されると案内されています。定期的に編集画面を開いて確かめます。

参考:Google ビジネス プロフィール ヘルプ:ビジネス プロフィールに対する Google による変更を管理する

自店がどう表示されるかを確かめる方法

マップに相談で自店がどう紹介されるかは、お客様が実際にしそうな質問を自分で入力して確かめるのが、今のところ最も確実な方法です。2026年10月時点で、ビジネスプロフィールのパフォーマンスに、マップに相談だけの数値は案内されていません。

確かめるときの進め方は次のとおりです。

  1. お客様が使いそうな質問を5つほど書き出す(地域・時間・目的・設備などの条件を入れる)
  2. スマートフォンのGoogleマップで、マップに相談に質問する
  3. 自店が出たか、どう紹介されたか、情報源のリンクは何かを記録する
  4. 間違った情報があれば、ビジネスプロフィールとサイトを直し、回答には低評価からフィードバックを送る
  5. 1〜2か月おきに同じ質問で確かめ直す

注意したいのは、マップに相談の答えが人によって変わることです。英語の公式ブログでは、検索した場所や保存した場所などをもとに答えを個人に合わせると説明されています。自分の端末で自店が出た・出ないだけで、良し悪しを決めないようにします。

あわせて、ビジネスプロフィールのパフォーマンスで、閲覧数・ルート・通話数・ウェブサイトのクリックの増減を、提供が始まった前後で比べます。Googleビジネスプロフィール ヘルプでは、ルートは店へのルートを検索した人の数、通話数はプロフィールの通話ボタンが押された回数と説明されています。マップに相談の影響だけを切り分けることはできませんが、店舗への行動が減っていないかを確かめる目安になります。

よくある質問

参考資料

公式資料の事実と、本文の実務上の提案・架空の例を分けて記載しています。確認日:2026年10月23日。

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この記事を書いた人

株式会社curve 代表取締役 野澤 孝理

株式会社curve 代表取締役

野澤 孝理

GMOインターネット株式会社を経て、株式会社エクスコアに創業メンバーとして参画し、株式会社curveを創業。デジタルマーケティングを軸に、Claude CodeやCodexを活用したサイト・LP制作、解析ツールの導入、業務システムの構築まで、「AIマーケ×AI開発・内製化」を支援しています。AIメディア「AIテックベース」を運営。

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