デマンドジェネレーションのGoogleマップ配信とは

デマンドジェネレーションのマップ配信は、Google広告のデマンド ジェネレーション キャンペーンで、広告の配信先にGoogleマップを含める、またはマップだけを選ぶ設定です。Google広告ヘルプの「チャネル コントロール」では、選べる配信先としてYouTube、Discover、Gmail、マップ、Googleディスプレイ ネットワークが挙げられています。ただし、日本での提供時期はGoogleの日本向けのお知らせで未定とされているため、自社のアカウントでマップを選べるかを管理画面で確かめてから計画します。

デマンド ジェネレーション キャンペーンは、まだ自社を検索していない人にも広告を見せ、関心を持ってもらうためのキャンペーンです。Google広告ヘルプでは、画像・動画・カルーセル(複数の画像カード)・商品フィードの広告が使えると案内されています。検索広告が「探している人」に出すのに対し、デマンド ジェネレーションは「まだ探していない人」に出すのが基本です。

マップの広告枠については、Googleの公式ブログ(2026年5月20日、Google Marketing Liveの発表)が、地域を探索している人とブランドをつなぐ新しいGoogleマップの広告枠として紹介しています。この発表を日本語で紹介したGoogleのAccelerate with Google Japanのお知らせ(2026年6月10日)は、米国向けの発表であり、日本での導入時期と展開の詳細は現時点では未定と明記しています。

一方で、日本語版のGoogle広告ヘルプには、マップが配信先として載っています(2026年10月時点)。ヘルプに載っていても、日本のアカウントで今使えるかどうかは、発表とヘルプだけでは判断できません。管理画面での表記は「マップ」と違う場合もあるため、自分のアカウントの設定画面で確かめてください。

参考:Google 広告ヘルプ:デマンド ジェネレーション キャンペーンのチャネル コントロール

参考:Accelerate with Google Japan:デマンド ジェネレーション キャンペーンで加速する YouTube との成長戦略と、AI 搭載型コラボレーターのご紹介(2026年6月10日)

マップに配信する条件は自社店舗の住所アセット

デマンドジェネレーションの広告がマップに出るのは、自社店舗の住所アセットがアカウントで有効になっている場合だけです。Google広告ヘルプのチャネル コントロールのページには、マップで広告が配信されるのは「未提携の住所表示オプションがアカウントで有効になっている場合のみ」と書かれています。

住所アセットは、広告に店舗の住所や地図を付ける機能で、以前は住所表示オプションと呼ばれていました。Google広告ヘルプでは、住所アセットに次の2種類があり、アカウントで選べるのは1種類だけと案内されています。

種類向いている広告主店舗情報の取り込み元
住所アセット(旧 住所表示オプション)自社で店舗を持っているGoogleビジネスプロフィール、チェーン店、Googleマップ
アフィリエイト住所アセット自社の商品を他社の店で販売しているチェーン店(小売業者・自動車ディーラー)など

「未提携」の住所表示オプションは、表の上の種類、つまり自社店舗の住所アセットを指すと読めます。多くの中小企業や店舗では、Googleビジネスプロフィールを広告アカウントにリンクして住所アセットを作ります。

住所アセットの情報は、GoogleマップとGoogleビジネスプロフィールから取り込まれます。住所や営業時間が間違っている場合は、広告側ではなくビジネスプロフィール側で直します。また、ビジネスプロフィールで臨時休業や閉業にした店舗は、住所アセットが広告に表示されなくなると案内されています。

デマンドジェネレーションの広告がマップに出るまでの条件
ビジネスプロフィールを広告アカウントにリンクし、自社店舗の住所アセットを有効にしたうえで、広告グループの配信先にマップを選ぶ。

参考:Google 広告ヘルプ:住所アセットについて

設定手順:広告グループのチャネルで「マップ」を選ぶ

デマンドジェネレーションのマップ配信は、広告グループの「チャネル」の設定で、配信先を自分で選んでマップにチェックを入れて設定します。Google広告ヘルプでは、チャネルは広告グループ単位で設定すると案内されています。

  1. Googleビジネスプロフィールを広告アカウントにリンクし、住所アセットが有効になっているかを確かめる
  2. デマンド ジェネレーション キャンペーンを作る(既存のキャンペーンでもよい)
  3. 広告グループの設定で、チャネルを「すべての Google チャネル」ではなく自分で選ぶ方にする
  4. マップにチェックを入れる。マップだけに出したい場合は、ほかの配信先のチェックを外す
  5. 広告を入れて保存し、配信後にチャネル別のレポートでマップの数字が出ているかを見る

Google広告ヘルプは、ほとんどの広告主に「すべての Google チャネル」での自動選択を勧めています。マップだけに絞ると、配信量が少なくなったり、ほかの配信先と比べた効率が見えにくくなったりします。マップだけの広告グループは、「マップでどれだけ反応があるかを確かめたい」といった目的がはっきりしているときに作ります。

マップのどこに、どの形で広告が出るかについて、デマンド ジェネレーション向けの詳しい説明はヘルプで見当たりません(2026年10月時点)。Google広告ヘルプの「Google マップでローカル検索広告を表示する」では、マップに広告を出せるキャンペーンとしてデマンド ジェネレーション、P-MAX、住所アセットを使う検索キャンペーンなどが挙げられています。そのうえで、マップ上の正方形のピン(プロモートピン)や、マップの検索結果に出る広告が説明されています。

配信する店舗を絞る:地域グループとラベル

複数の店舗がある場合、住所アセットで使う店舗は、Google広告の地域グループやビジネスプロフィールのラベルで絞れます。Google広告ヘルプでは、ビジネスプロフィールをアカウント単位でリンクしているとき、ラベルで同期する店舗を絞り込めると案内されています。ラベルは最大3つまで指定でき、いずれかが付いた店舗が対象になります。

ラベルは、ビジネスプロフィールの各店舗に付ける管理用の目印で、一般には公開されません。たとえば「新店」「駐車場あり」のように店舗に付けておくと、広告で使う店舗をまとめて選べます。

ただし、ラベルや地域グループで絞った店舗が、デマンドジェネレーションのマップ配信の対象店舗にそのまま反映されるかは、ヘルプに書かれていません(2026年10月時点)。マップ配信の条件は「アカウントで住所アセットが有効なこと」とされています。そのため、curveでは、アカウント単位で同期する店舗が対象に関わると考えています。ただし推測なので、配信後に表示された地域や店舗を確かめるのが安全です。

向く店舗・向かない店舗の判断表

デマンドジェネレーションのマップ配信が向くのは、近くにいる人に来店してもらうことが売上に直結する店舗です。逆に、店舗に来てもらう必要がない事業や、自社店舗の住所アセットを用意しにくい事業には向きません。以下は判断の目安で、公式の基準ではなく、curveの実務上の提案です。

事業の形マップ配信の考え方
飲食店・カフェ・美容室など、その場で選ばれやすい店舗試す価値が高い。写真で店の雰囲気が伝わる広告を用意する
小売店・ショールームなど、来店して商品を見てもらう店舗試す価値がある。在庫や取り扱い商品はビジネスプロフィールと広告で揃える
予約が必要な店舗・医院・教室など検索広告で予約の需要を取ったうえで、マップは追加として試す。医療など業界の広告ルールがある業種は、その確認が先
店舗を持たず、お客様のところへ出向くサービス自社店舗の住所アセットが前提のため、向きにくい
通販・オンラインだけのサービス来店につながらないため、マップ配信の目的と合わない

すでに「地域名+業種」の検索広告を出している場合は、まず検索広告でマップに出る広告(住所アセットを使った広告)が出ているかを確かめます。そのうえで、まだ自店を知らない人に見せたい場合に、デマンドジェネレーションのマップ配信を足すと、役割が分かれて判断しやすくなります。

成果の見方とMEOの数字の合わせ方

デマンドジェネレーションのマップ配信の成果は、Google広告のチャネル別レポートでマップの数字を分けて確かめます。Google広告ヘルプでは、キャンペーン・広告グループ・広告の単位で、ネットワークで分けたレポートを見られると案内されています。

あわせて、ビジネスプロフィールのパフォーマンス(ルートの検索、通話、ウェブサイトのクリックなど)も、同じ期間で並べて見ます。マップの広告から店舗の情報を見た人は、そのまま経路を調べたり電話をかけたりすることがあるためです。Google広告ヘルプでは、マップの広告のクリックを「場所の詳細を取得」「ルート検索」「モバイル Click-to-Call」に分けて確認できると説明されています。

見るときのポイントは次のとおりです。

  • 広告の数字:マップでの表示回数、クリック、コンバージョン
  • ビジネスプロフィールの数字:ルートの検索、通話、ウェブサイトのクリック
  • 店舗の数字:予約や来店の件数(店舗側で数えている範囲)

広告とビジネスプロフィールの数字は、数え方が違うため、ぴったり一致はしません。配信を始めた前後で、ルートの検索や通話の増え方に変化があるかを、傾向として確かめます。ビジネスプロフィールの写真・営業時間・口コミへの返信が整っていないと、広告で見つけてもらっても来店につながりにくいため、MEO(Googleマップでの店舗情報の整備)とセットで考えるのが実務的です。

よくある質問

参考資料

公式資料の事実と、本文の実務上の提案・架空の例を分けて記載しています。確認日:2026年10月23日(日本での提供の扱いとチャネル コントロールは2026年10月24日に再確認。デマンド ジェネレーションの予算の目安は2026年10月24日に確認。入札戦略の名前は2026年10月25日に再確認)。

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この記事を書いた人

株式会社curve 代表取締役 野澤 孝理

株式会社curve 代表取締役

野澤 孝理

GMOインターネット株式会社を経て、株式会社エクスコアに創業メンバーとして参画し、株式会社curveを創業。デジタルマーケティングを軸に、Claude CodeやCodexを活用したサイト・LP制作、解析ツールの導入、業務システムの構築まで、「AIマーケ×AI開発・内製化」を支援しています。AIメディア「AIテックベース」を運営。

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