著者情報がSEOで大切な理由|E-E-A-Tと「誰が書いたか」

著者情報は、記事を「誰が書いたか」を読者とGoogleに伝えるもので、E-E-A-Tを示す土台になります。Googleの「有用で信頼性の高い、ユーザー第一のコンテンツの作成」は、コンテンツについて「誰が・どのように・なぜ」作ったかを示すよう勧めています。「誰が」については、筆者名を示し、書き手の背景が分かる情報へつなぐことが勧められています。

E-E-A-Tとは、経験(Experience)、専門性(Expertise)、権威性(Authoritativeness)、信頼性(Trustworthiness)の頭文字です。Googleは、E-E-A-Tはそれ自体が直接の順位の要因ではなく、質の高いコンテンツを見分けるための考え方の組み合わせだと説明しています。また、4つのうち信頼性が最も重要だとしています。

要素意味中小企業の著者情報での示し方
経験実際に使った、担当した経験担当した業務と年数、現場で確かめた手順
専門性その分野の知識や技能担当分野、持っている資格(あれば)
権威性その分野で認められているか業界団体での活動、講演や寄稿の実績(事実のみ)
信頼性正確で誠実か実名、所属、根拠の示し方、問い合わせ先

健康、お金、法律など、人の生活に大きく関わるテーマ(YMYL)では、特に高い水準が求められるとGoogleは説明しています。医院、士業、金融に関わる会社は、著者情報をより丁寧に整えます。

著者情報は、検索のためだけのものではありません。問い合わせを考えている読者は、記事を書いたのが実際に仕事を担当している人か、どの部署の人かを見て、相談してよい会社かを判断します。著者情報を整えることは、読者の不安を減らすことにもつながります。

参考:Google:有用で信頼性の高い、ユーザー第一のコンテンツの作成

専門資格がなくても書ける経歴と実績の示し方

専門資格がなくても、担当してきた仕事の中身を具体的に書けば、経験と専門性は伝わります。Googleの自己評価の質問でも、そのテーマをよく知る専門家や愛好家が書いているか、実際に使った経験に基づく深い知識があるかが問われています。資格の有無だけが問われているわけではありません。

書いてよいこと避ける書き方
担当している業務と年数「業界トップクラス」のような裏付けのない言い方
自分で担当した仕事の範囲会社全体の実績を個人の実績のように書く
社内で記録が残っている件数確かめられない件数や、四捨五入で大きく見せた数字
持っている資格と取得した年受講しただけの講座を資格のように書く
現場で確かめた手順や注意点誰でも書ける一般論だけの紹介

以下は架空の例です。工務店の担当者のプロフィールを書き直すと、次のようになります。

  • 書き直す前:住まいのプロとして、お客様に寄り添った提案をしています。
  • 書き直した後:外壁と屋根の改修の現場管理を担当して8年。見積もりの前の現地調査と、工事中の近隣へのあいさつの段取りを担当しています。

書き直した後の文は、何を、どのくらいの期間、どの立場で担当してきたかが分かります。数字は、社内の記録で確かめられるものだけを書きます。

経歴を書く材料は、本人への短い聞き取りで集めます。次の質問に答えてもらうと、プロフィールにも記事の本文にも使える情報がそろいます。

  1. 今の業務を何年担当しているか。その前は何を担当していたか
  2. お客様から、よく受ける質問は何か
  3. 失敗しやすい点や、事前に確かめておくべき点は何か
  4. 現場で、自分が必ず確かめている手順は何か

2から4の答えは、記事の本文にも書き足せる一次情報(自社で確かめた独自の情報)になります。著者情報と記事の内容が結び付くと、読者は書き手の経験を本文からも確かめられます。

著者ページと記事末のプロフィールの作り方

著者情報は、記事の最後に置く短いプロフィールと、著者ごとの独立したページ(著者ページ)の2つで整えます。記事末のプロフィールから著者ページへリンクし、著者ページから書いた記事の一覧と会社概要へリンクすると、読者が書き手の背景をたどれます。

著者ページに載せる項目は、次のとおりです。

  1. 氏名(実名)と読み方
  2. 本人の写真
  3. 所属と役職
  4. 担当している業務と年数
  5. 主な担当分野と、持っている資格(あれば)
  6. 書いた記事、確認した記事の一覧
  7. 外部のプロフィール(業界団体の名簿、講演の告知、SNSなど本人のもの)
著者情報のつながり
記事から著者ページ、会社概要へと書き手の背景をたどれる構造

記事末のプロフィールは、3行程度で十分です。以下は架空の例です。「この記事を書いた人:山田 花子。リフォーム部で外壁と屋根の現地調査を6年担当。見積もり前の点検の手順づくりを担当しています。」この後に著者ページへのリンクを置きます。

Googleは、架空の人物の書き手、AIで作った顔写真、偽の資格は、読者をだますものだとしています。写真は本人のものを使い、名前を出せない人を架空の名前で載せることはしません。

会社名義の記事と、監修者を入れるときの書き方

個人名を出せない場合は、会社名義の記事にしてもかまいません。Googleの記事の構造化データでも、作成者に組織(Organization)を指定できます。その場合は、記事の最後に、どの部署が書き、誰が内容を確認したのかを書き、問い合わせ先を示します。

監修者を入れるのは、実際にその人が内容を確認した場合だけにします。監修者の名前と経歴に加えて、確認した範囲と確認した日を書くと、読者に伝わる情報が正確になります。名前だけを借りて、実際には確認していない記事に監修者として載せることは避けます。

外部の専門家に監修を頼むときは、次の点を先に決めます。

  • 確認してもらう範囲(記事全体か、専門的な部分だけか)
  • 修正を求められたときに、誰が直すか
  • 名前、写真、経歴を載せることへの本人の同意
  • 記事を更新したときに、もう一度確認してもらうか

医療、法律、税務などには、業界ごとの広告のルールがあります。監修の有無にかかわらず、所管の公式資料で表現のルールを確かめます。

構造化データ(Person・author)の最小設定

構造化データとは、ページの内容をGoogleに伝えるための決まった形式の記述です。著者情報では、記事のページに記事の構造化データを入れ、作成者(author)に氏名と著者ページのURLを示すのが最小の設定です。Googleの「記事(Article、NewsArticle、BlogPosting)の構造化データ」(2026年9月12日更新)に、作成者の書き方のベストプラクティスがあります。

項目入れる値注意
author の種類個人は Person、会社は Organizationページに作成者として出ている人を全員入れる
author.name氏名だけ役職や会社名は入れない
author.url または sameAs著者ページや本人のプロフィールのURL有効なURLを入れる
複数の作成者1人ずつ別に書く1つの名前にまとめない
datePublished と dateModified公開日と更新日ページに表示する日付と合わせる

著者ページには、プロフィール ページ(ProfilePage)の構造化データも使えます。Googleの説明では、ニュースサイトの作成者ページやブログの自己紹介、企業サイトの従業員のページが対象で、主な内容に人(Person)か組織(Organization)を指定します。

構造化データには、ページに表示されている内容だけを書きます。Googleの構造化データの一般的なガイドラインでは、読者に見えない情報をマークアップするとガイドライン違反になるとされています。

WordPressなどのCMS(ホームページの管理システム)のプラグインが構造化データを自動で出している場合は、作成者の欄が会社名やログイン用の名前になっていないかを確かめます。記事のページに表示している著者名と、構造化データの著者名がそろっていることが大切です。

参考:Google:プロフィール ページ(ProfilePage)の構造化データ

参考:Google:記事(Article、NewsArticle、BlogPosting)の構造化データ

社内の運用ルール|本人確認・更新・退職時

著者情報は、作った後の管理で正確さが決まります。経歴は時間とともに古くなり、担当者の異動や退職も起きるためです。次のルールを社内で決めておきます。

  • 掲載前:経歴と数字は本人が確認し、名前と写真の掲載に本人の同意を得る。
  • 定期の見直し:年に1回、役職、担当業務、年数、資格を更新する。
  • 異動や退職のとき:過去の記事の著者表記を残すか、会社名義に切り替えるかを決め、記事の更新を引き継ぐ担当者を記録する。
  • AIで下書きした場合:書き手と確認した人を記録し、必要に応じて作り方を記事に書く。
  • 記事を直したとき:更新日と、内容を確認した人を記事に書き、構造化データの更新日もそろえる。
  • 表記の統一:会社サイトのメンバー紹介、Googleビジネスプロフィール、SNSで、名前と役職の表記をそろえる。

GoogleはAIや自動化を大きく使った場合、その使い方を読者に示すことを勧めています。著者情報と合わせて、記事の作り方も正直に示すことが信頼性につながります。

よくある質問

参考資料

公式資料の事実と、本文の実務上の提案・架空の例を分けて記載しています。確認日:2026年10月23日。

自社の課題を整理する

現在の状況と目標を伺い、優先して見直す情報や施策を整理します。集客・Web制作・業務改善の支援について、curveへご相談ください。

支援について相談する →

実施や運用の支援をお探しの方へ

記事で紹介した取り組みを自社で進めたい場合は、目標・現状・運用体制に合わせて支援内容をご提案します。

集客戦略・広告・検索・SNSの支援について詳しく見る →

料金とプランを見る(デジタルマーケティングの専用ページ) →

この記事を書いた人

株式会社curve 代表取締役 野澤 孝理

株式会社curve 代表取締役

野澤 孝理

GMOインターネット株式会社を経て、株式会社エクスコアに創業メンバーとして参画し、株式会社curveを創業。デジタルマーケティングを軸に、Claude CodeやCodexを活用したサイト・LP制作、解析ツールの導入、業務システムの構築まで、「AIマーケ×AI開発・内製化」を支援しています。AIメディア「AIテックベース」を運営。

この内容を自社で相談する